障害とは？主要な障害種別と特徴・原因をまとめて紹介

障害の基礎知識：その多様性と個別の特徴を正しく理解する

「障害」という言葉を耳にしたとき、皆さんはどのようなイメージを思い浮かべるでしょうか。車椅子を利用している方、白い杖を持っている方、あるいは一見すると困りごとがないように見えても、コミュニケーションに難しさを抱えている方。障害のあり方は非常に多様で、一言で定義することは簡単ではありません。

ご自身やご家族に障害の診断が下りたとき、あるいは支援者として関わり始めたとき、「これからどう向き合えばいいのか」と不安を感じるのは当然のことです。しかし、障害の本質やそれぞれの特性、原因を正しく知ることは、その不安を「適切なサポート」という具体的なアクションに変える第一歩となります。

この記事では、身体障害、知的障害、精神障害（発達障害を含む）という主要な障害種別について、その特徴や原因、日常生活での困りごとを詳しく解説します。専門用語を噛み砕き、事例を交えながら、読者の皆さんが「障害とは何か」という問いに対する確かな答えを見つけられるよう構成しました。まずは、現代における障害の捉え方から見ていきましょう。

身体障害の特徴と主な種別について

視覚・聴覚・言語機能の障害

身体障害の中でも、情報の入り口や発信に関連するのが視覚障害、聴覚障害、言語機能障害です。視覚障害には、全く見えない「全盲」と、見えにくい状態である「弱視（ロービジョン）」があります。原因は緑内障や糖尿病網膜症といった病気、あるいは事故など多岐にわたります。日常生活では、点字や音声読み上げソフトなどのICTツールが大きな支えとなります。

聴覚障害は、音が聞こえない、あるいは聞き取りにくい状態を指します。補聴器や人工内耳を使用する場合もありますが、これらを使えば健聴者と同じように聞こえるわけではなく、周囲の雑音も増幅されるといった特有の苦労があります。言語機能障害は、発声器官の病気や脳の損傷によって、言葉を発することが困難になる状態です。これらの方々とのコミュニケーションには、手話、筆談、身振り、そして「ゆっくり、はっきり話す」といった配慮が求められます。

ある視覚障害の女性のエピソードですが、彼女はスマートフォンの画像認識アプリを使い、買い物の際に商品のラベルを確認しています。「技術の進化で、以前より格段に自立した生活ができるようになりました」と彼女は話します。身体機能の補完には、周囲の理解だけでなく、最新のアシスティブ・テクノロジーの活用も重要な要素となっています。

肢体不自由と移動の困難さ

肢体不自由は、病気や怪我によって手足や体幹を動かすことが制限される状態です。脳性麻痺、脊髄損傷、脳血管障害の後遺症などが主な原因として挙げられます。一口に肢体不自由と言っても、車椅子を自走できる方、電動車椅子が必要な方、杖を使って歩行が可能な方など、そのグラデーションは非常に広いです。

物理的なバリアフリー、すなわち段差の解消や多目的トイレの設置が最も必要とされる分野ですが、同時に「心のバリアフリー」も欠かせません。車椅子の方が電車に乗る際のスロープの設置を待つ時間に、周囲が温かく見守る姿勢などが、当事者の心理的な負担を大きく軽減します。また、上肢（手や腕）に障害がある方の場合は、自助具（じじょぐ）と呼ばれる専用の箸やボタン通しを使うことで、自立した日常生活を維持しています。

厚生労働省の統計（平成28年生活のしづらさなどに関する調査）によると、在宅の身体障害児・者の数は日本国内で約436万人に上ります。これだけ多くの方が、それぞれの工夫を凝らしながら社会の中で暮らしているのです。身体障害は目に見えやすいケースが多いですが、その裏にある「疲れやすさ」や「痛み」といった見えにくい苦労にも目を向ける必要があります。

内部障害という「見えない身体障害」

心臓、腎臓、呼吸器、膀胱や直腸、小腸、あるいはヒト免疫不全ウイルス（HIV）による免疫機能など、体の内部の臓器に障害がある状態を内部障害と呼びます。外見からは障害があることがわかりにくいため、「優先席に座っていて冷ややかな視線を浴びた」という経験を持つ当事者が少なくありません。

例えば、腎臓機能障害の方は定期的な人工透析が必要です。週に数回、数時間を病院で過ごさなければならず、体力の消耗も激しいため、フルタイムでの勤務が困難になる場合があります。また、呼吸器機能障害の方は、酸素ボンベを携帯して呼吸を補うことがありますが、重い荷物を持つことができず、階段の上り下りだけで息が切れてしまうこともあります。これらの障害は、病気の進行や治療の過程で生じる「生活の制限」が本質的な困りごとです。

近年では、ヘルプマークの普及により、外見で判別しにくい障害があることを周囲に知らせる取り組みが進んでいます。内部障害の方が求めているのは、過剰な特別扱いではなく、「体調が急変しやすい」「疲れやすい」といった事情への合理的な配慮です。まずはこうした「見えない障害」が存在することを知ることから、相互理解が始まります。

知的障害の特徴とライフステージ別の支援

知的機能と適応行動の困難さ

知的障害は、一般的に「知的機能」と「適応行動」の両方に制限があり、それが発達期（18歳まで）に現れる状態を指します。知的機能とは、読み書き、計算、推論などの能力であり、適応行動とは、日常生活や社会生活を送るためのスキルのことです。原因は、染色体異常などの生理的な要因、妊娠中や出産時のトラブル、あるいは生後の病気や環境要因などが考えられますが、特定できないケースも少なくありません。

知的障害の程度は、知能指数（IQ）によって「軽度」「中等度」「重度」「最重度」に分類されることが一般的ですが、IQの数値だけでその人のすべてが決まるわけではありません。軽度の方であれば、適切な支援があれば自立して就労することが十分可能ですし、重度の方であっても、福祉サービスを活用しながら豊かな地域生活を送ることができます。大切なのは、本人が「何が得意で、どこにサポートが必要か」という個別の特性を見極めることです。

実例として、軽度の知的障害を持つ青年が、食品工場のピッキング作業で活躍しているケースがあります。彼は文字での指示よりも、写真を使った図解リストの方が理解しやすいという特性がありました。会社がマニュアルを視覚化するという「合理的配慮」を行った結果、彼はミスなく作業をこなせるようになり、今では後輩の指導も任されています。環境を整えることで、障害は「個性」として輝き始めるのです。

療育手帳と支援制度の活用

知的障害のある方が公的な支援を受けるためのパスポートとなるのが、療育手帳です。自治体によって「愛の手帳」や「みどりの手帳」など名称が異なることがありますが、制度の目的は共通しています。手帳を所持することで、特別児童扶養手当の受給、税金の控除、公共交通機関の割引、就労支援サービスなどの利用が可能になります。

手帳の申請は、18歳未満であれば児童相談所、18歳以上であれば知的障害者更生相談所での判定を経て行われます。判定を受けることに抵抗を感じるご家族もいらっしゃいますが、手帳は「レッテル」ではなく、本人がより良く生きるための「権利の鍵」です。早い段階で手帳を取得し、療育（発達支援）を受けることで、将来的な生活の選択肢を広げることができます。

また、知的障害のある方の多くは、特別支援学校や地域の小中学校の特別支援学級で教育を受けます。近年では、インクルーシブ教育の観点から、交流学習などを通じて障害のない子どもたちと共に過ごす機会も増えています。学校から社会への移行期には、就労移行支援や就労継続支援（A型・B型）といった福祉サービスが、働く喜びを見つけるための架け橋となります。

意思決定支援の重要性について

知的障害のある方が人生の重要な場面（進路、居住地、お金の管理など）で、自分の意思を尊重されながら決定できるようサポートすることを意思決定支援と呼びます。「自分では決められないだろう」と周囲が勝手に決めてしまうのではなく、本人が理解しやすい言葉や図を使って選択肢を提示し、時間をかけて本人の望みを確認する姿勢が求められます。

例えば、グループホームでの生活を始める際、部屋のレイアウトや食事のメニューなど、小さな選択を積み重ねる練習を行うことが自立への自信に繋がります。また、判断能力が不十分な方を法律的に保護・支援する「成年後見制度」という仕組みもありますが、最近では本人の意思を可能な限り尊重する「意思決定支援ガイドライン」の活用が重視されています。

知的障害のある方たちは、純粋で素直な感情表現を持つ方が多く、関わる側に癒やしや気づきを与えてくれることも少なくありません。言葉でのやり取りが難しくても、表情や仕草から思いを汲み取る「共感のコミュニケーション」を大切にすることで、信頼関係を築くことができます。社会全体が「ゆっくり待つ」ゆとりを持つことが、彼らの生活を支える大きな力になります。

精神障害と発達障害のメカニズム

精神障害の主な疾患と症状

精神障害は、脳の機能の変化や、心理的・社会的ストレスなどが複雑に絡み合って起こる心の病気です。代表的な疾患には、統合失調症、うつ病や双極性障害（躁うつ病）などの気分障害、不安障害、依存症などがあります。これらは決して「心の弱さ」ではなく、誰にでも起こりうる脳や神経の不調です。

統合失調症では、幻覚や妄想といった症状が現れることがありますが、現在は優れた治療薬の開発により、多くの方が通院しながら社会生活を送っています。うつ病では、強い憂うつ感や意欲の低下に加え、睡眠障害や食欲不振といった身体症状が伴います。精神障害の特徴は、症状に波があることです。調子の良い時と悪い時を繰り返しながら、自分のペースで病気と付き合っていく「リカバリー（回復）」という考え方が普及しています。

精神保健福祉資料（630調査）のデータによると、精神疾患で通院・入院している患者数は約419万人に達しており、日本の国民病の一つとも言えます。周囲の理解としては、本人の「怠慢」や「わがまま」と誤解せず、適切な治療を受けられる環境を整えることが先決です。また、精神障害者保健福祉手帳を取得することで、福祉サービスの利用や障害者雇用枠での就労が可能になります。

発達障害の特性と「脳の多様性」

発達障害は、生まれつきの脳の働きの違いによって生じる特性であり、精神障害のカテゴリーに含まれますが、疾患というよりは「脳のタイプの違い（ニューロダイバーシティ）」と捉えるのが現代的です。主なものに、自閉スペクトラム症（ASD）、注意欠如・多動症（ADHD）、学習障害（LD）があります。

ASDの方は、対人関係の構築やコミュニケーションに独自のスタイルを持ち、特定の事柄への強いこだわりや感覚過敏を伴うことがあります。ADHDの方は、不注意（忘れ物が多いなど）、多動性（じっとしていられない）、衝動性（思いついたらすぐ行動する）といった特徴があります。LDの方は、知的発達に遅れはないものの、読み、書き、計算など特定の学習スキルにだけ顕著な困難を示します。これらの特性は単独で現れることもあれば、重複して現れることもあります。

発達障害のある方への支援で最も重要なのは、環境を本人に合わせる「構造化」です。例えば、予定を視覚化して見通しを立てやすくしたり、刺激の少ない静かな場所を確保したりすることで、本人の持つ高い能力が発揮されやすくなります。エジソンやアインシュタインも発達障害の特性を持っていたと言われるように、適した環境さえあれば、創造性を爆発させる可能性を秘めています。

「大人の発達障害」と二次障害の予防

最近、社会的な注目を集めているのが、成人してから診断を受ける「大人の発達障害」です。学生時代は何とかこなせていても、社会人になり複雑な人間関係やマルチタスクを求められる場面で困難が表面化し、初めて特性に気づくケースが多いです。「自分はダメな人間だ」と自信を失い、うつ病や適応障害を併発することを「二次障害」と呼びます。

二次障害を防ぐためには、早期に特性を理解し、自己受容を促すことが不可欠です。職場で「電話対応が苦手なのでメールでの連絡にしてもらう」「指示はメモで残してもらう」といった小さな調整を行うだけで、離職を防ぐことができます。また、同じ悩みを持つ仲間と交流する「当事者会」への参加も、孤独感を解消し、自分なりの対処法（コピーメカニズム）を見つける手助けになります。

発達障害は「治す」ものではなく、その特性を活かして「どう生きるか」を考えるものです。診断はあくまで自分を助けるためのツールであり、自分の取り扱い説明書（マニュアル）を作るプロセスだと考えてください。周囲の支援者や家族も、本人の苦手を責めるのではなく、得意を伸ばすパートナーとしての役割が期待されています。

その他の障害：難病や高次脳機能障害など

高次脳機能障害という「隠れた障害」

交通事故や脳卒中などにより脳にダメージを受けた後、記憶障害、注意障害、遂行機能障害（計画が立てられない）、社会的行動障害（感情のコントロールが効かない）などが現れる状態を高次脳機能障害と呼びます。身体的な麻痺が残らないことも多いため、家族や職場の人から「性格が変わった」「やる気がなくなった」と誤解され、人間関係が破綻してしまう悲劇が起こりやすい障害です。

例えば、以前はバリバリ働いていた会社員が、怪我の後に「約束の時間を守れない」「新しい作業が覚えられない」といった状態になることがあります。これは本人の性格の問題ではなく、脳の「司令塔」の部分が損傷したことによる後遺症です。リハビリテーションによってある程度の回復は見込めますが、メモ帳を活用したり、ルーチンワークを徹底したりするなどの代償手段を身につけることが、社会復帰の鍵となります。

高次脳機能障害の支援には、家族へのサポートも欠かせません。昨日までとは別人のようになってしまった家族を受け入れるプロセスは非常に苦痛を伴います。地域にある「高次脳機能障害支援センター」などの専門機関に繋がり、適切な助言や家族会での交流を通じて、新しい家族の形を模索していくことが推奨されます。

難病に起因する障害と支援

がん、難病（指定難病）、あるいは慢性疾患によって長期間の療養を必要とし、日常生活に制限がある場合も、障害者総合支援法の対象となります。パーキンソン病、筋萎縮性側索硬化症（ALS）、全身性エリテマトーデスなど、国が指定する難病の数は300を超えています。これらの特徴は、病状が進行性であったり、寛解（症状が落ち着くこと）と増悪を繰り返したりすることにあります。

難病のある方は、「将来への不安」と「今現在の体調管理」という二重の困難に直面しています。就労支援においても、病状に合わせて勤務時間を柔軟に変更できるテレワークの活用などが有効です。また、難病患者等居宅介護（ホームヘルプ）などの福祉サービスを利用することで、体力の消耗を抑え、生活の質を維持することができます。障害者手帳を持っていなくても、診断書があれば利用できるサービスがあることを知っておく必要があります。

実例として、潰瘍性大腸炎という難病を抱える女性は、会社の理解を得てトイレに近い席を確保し、急な体調不良時には早退できる体制を整えています。「病気を隠していた時は毎日が地獄でしたが、開示したことで周囲が協力してくれるようになり、精神的にも安定しました」と彼女は語ります。病気と共に生きる「共生」の形は、職場の理解によって大きく変わります。

重複障害とその複雑なニーズ

複数の障害（例えば、視覚障害と聴覚障害、あるいは肢体不自由と知的障害など）を併せ持っている状態を重複障害と呼びます。それぞれの障害単体の支援だけでは不十分な場合が多く、より高度で専門的なケアが求められます。特に、目も耳も不自由な「盲ろう児・者」の方は、触手話や指点字といった独自のコミュニケーション手段を用いますが、対応できる支援者が不足していることが課題となっています。

重複障害のある方への支援では、個々の障害の掛け合わせによって生じる「特有の困難」に注目する必要があります。例えば、車椅子を利用している知的障害の方の場合、バリアフリーの物理的な環境だけでなく、移動の目的やルートを理解するための知的なサポートも同時に必要です。複数の福祉サービスを組み合わせる「ケアマネジメント」の手腕が問われる分野でもあります。

こうした複雑なニーズに対応するためには、医療、教育、福祉、そして地域住民がチームとして関わることが不可欠です。一人の支援者がすべてを抱え込むのではなく、多職種連携を通じて、当事者を全人的に支えるネットワークを構築することが、最も安心できる支援の形となります。

障害をめぐる社会モデルと合理的配慮

医学モデルから社会モデルへの転換

かつて障害は、個人の体や心の「欠陥」であり、治療や訓練によって治すべきものと考えられてきました。これを「医学モデル」と呼びます。しかし、現代では、障害は個人の中にあるのではなく、個人と社会の間の「障壁（バリア）」にあると考える「社会モデル」が国際的な主流となっています。

「障害があるから階段を上がれないのではない。階段しかない社会が、私を障害者にしているのだ。」

— 障害者権利運動の基本的な考え方より

この社会モデルに基づけば、支援の目的は「本人の機能回復」だけでなく、「社会にあるバリアを取り除くこと」に移ります。車椅子の方が階段で困っていれば、本人に歩く練習をさせるのではなく、エレベーターを設置するのが社会モデルの解決策です。この視点を持つことで、私たちは「誰が障害を作っているのか」という問いに対し、社会の一員としての責任を自覚できるようになります。

合理的配慮の義務化と具体例

2024年4月から、民間企業においても合理的配慮の提供が義務化されました。合理的配慮とは、障害のある方が他の人と平等に権利を行使できるよう、個別のニーズに合わせて提供される「過重な負担のない範囲での調整」のことです。これは「特別扱い」ではなく、スタートラインを揃えるための「調整」です。

具体的な合理的配慮の例：

• 聴覚障害のある学生のために、講義の内容を文字に起こす（情報保障）
• 視覚障害のある顧客のために、メニューを読み上げたり点字版を用意したりする
• 発達障害のある従業員のために、指示を口頭ではなくメールで送る
• 肢体不自由のある方の採用面接で、会場をバリアフリーの部屋に変更する

共生社会の実現に向けた私たちの役割

「共生社会」とは、障害の有無に関わらず、誰もが人格と個性を尊重し合い、支え合って生きる社会のことです。これを実現するために、私たち一人ひとりにできることは意外と身近にあります。それは、障害に関する正しい知識を持ち、偏見や先入観を捨て、目の前にいる人を「一人の人間」として見ることです。

障害のある方の存在を社会から切り離すのではなく、学校、職場、地域のサークルなど、あらゆる場所に「当たり前にいる」状態を作ることが理想です。多様な人々が混ざり合う環境は、障害のある方だけでなく、子育て中の親、高齢者、外国人など、あらゆる「マイノリティ（少数派）」にとって住みやすい社会になります。ユニバーサルデザインの考え方が普及したように、障害者のための配慮は、巡り巡ってすべての人に利便性をもたらすのです。

成功のコツは、完璧を目指さないことです。最初から正解を出そうとするのではなく、失敗を恐れずにコミュニケーションを取り、「どうすればお互いにとって良い形になるか」を考え続ける。その試行錯誤の過程こそが、共生社会そのものだと言えます。障害は、私たちの社会のあり方を問い直すための「窓」でもあるのです。

よくある質問（FAQ）

Q. 障害があるかどうかを診断してもらうメリットは何ですか？

診断を受けることの最大のメリットは、本人が抱えている「生きづらさ」に正体がつくことです。原因がわからないまま「なぜ自分だけうまくいかないのか」と悩むのは、暗闇で出口を探すようなものです。診断によって特性が明確になれば、適切な治療や福祉サービス、教育支援を受けることができ、二次障害（うつ病など）を予防できます。また、周囲にとっても具体的な配慮の方法が明確になり、より良好な人間関係を築くための指針となります。

Q. 障害者手帳がないと「障害者」とは認められないのでしょうか？

法律上の定義や公的サービスの利用においては、障害者手帳の有無が基準となります。しかし、社会モデルの観点からは、手帳がなくても社会的な障壁によって生活に困難を感じている方は「障害がある状態」と言えます。例えば、難病や軽度の発達障害などで手帳の基準に該当しなくても、仕事や日常生活に支援が必要な方はたくさんいます。最近では、診断書のみで利用できる就労支援サービスなども増えており、手帳の有無に関わらず必要なサポートを受ける道は開かれています。

Q. 自分の子供に障害があるかもしれないと感じた時、どこに相談すればいいですか？

まずは、お住まいの自治体にある「保健センター」や「子育て支援センター」へ相談してみてください。乳幼児健診の際などに気になることを伝えても良いでしょう。また、発達の遅れが心配な場合は「児童発達支援センター」が専門的なアドバイスをくれます。就学後の場合は、学校の担任や「特別支援教育コーディネーター」に相談するのがスムーズです。一人で悩まずに、まずは身近な窓口に声をかけることが、お子さんにとって最適な環境を整える第一歩になります。

まとめ

障害とは、個人の機能の問題だけでなく、社会との関わりの中で生じる多様な状態のことです。この記事で紹介した主要な障害種別の特徴を振り返りましょう。

• 身体障害：視覚、聴覚、肢体、内部臓器などの機能制限。環境整備と最新技術が自立の鍵。
• 知的障害：知的機能と適応行動の制限。具体的な指示と、本人の意思を尊重する支援が重要。
• 精神・発達障害：脳の働きの違い。特性に合わせた「構造化」と、自己肯定感を守る周囲の理解が必要。
• 高次脳機能・難病：見えにくい障害。外見で判断せず、個別の事情に合わせた「合理的配慮」が不可欠。

障害の種類や原因はさまざまですが、共通しているのは「誰もがかけがえのない人生を歩む権利を持っている」ということです。障害を、その人を形作る数ある個性の一つとして捉え、共感と対話をベースにした関わりを築いていきましょう。

次のアクションとして、まずはお住まいの地域の福祉情報や、ボランティア活動、当事者会などの情報を少しだけ調べてみることから始めてみませんか。あるいは、街中でヘルプマークを付けている方を見かけたら、心の片隅でエールを送るだけでも十分です。あなたの小さな意識の変化が、誰もが生きやすい社会を作る大きな力となります。